さまよえる団塊世代

COP15（第15回・国連気候変動枠組条約締約国会議）、世界190カ国の代表がコペンハーゲンに集結した。‘地球温暖化’に対する危機感が高まっている証拠だろう。地球温暖化の自然現象に与える影響は、大きな変化が起こらなければ目に見えない。変化が起こっても、「変化と地球温暖化との因果関係」「地球温暖化とCO2の因果関係」を科学的に証明する事は容易ではない。現実的に目に見える地球温暖化の現象は、北極や南極の氷の溶解現象、氷河期に氷結した氷の溶解現象、そして海水上昇等々…。だが、CO2との因果関係は科学的に解明されていない。地球温暖化は、CO2発生量の増加が主因と‘決め打ち’して、その対策を検討している、と言うのが現実である。多分、CO2発生量増加が主因なのは間違いないのだろうが…。それでも良い。動かなければ何も前に進まない。

人間世界、様々な発展段階の国々、様々な文化の国々で構成されている。燃料を薪や動物の乾燥糞に頼っている未開の国も多い。電化されていない地域も多い。一方、人口10億を越す中国とインド、先進国並みの都市社会と後進国並の村落社会が一国内に共存している。特に急速な発展を遂げ続ける中国、今や「先進国日本と発展途上国インドを併せた経済規模」に近づきつつある。ただ、未だ後進国並の地域が巨大なので、自らを発展途上国と位置づけ、CO2発生量増加に対する批判をそらそうと懸命である。経済成長を維持しなければ社会不安となり、国が乱れる。それはインドも同様だろう。

発展途上国・地域は「生活レベルの向上」が国家政策の最大の課題だろう。生活レベルの向上は経済成長により齎らされる。経済成長を止めれば、国家存続の危機に繋がる。

先進国、豊かな生活レベルを引き下げるのには抵抗がある。豊かな生活レベルを維持してきた経済力（国際競争力）を引き下げる事に対し抵抗がある。未だCO2 削減に難色を示している政治家・経営者も多い。

一応、先進国と中国・インドのCO2削減目標は出揃ったが、内容は様々である。

「25％CO2削減は、コスト・アップになり 国際競争力を低下させる」「日本だけ特出した削減は不平等・不公平」と主張する日本経済界リーダーの声、旧態依然とした日本企業の経営者にとっては当然の叫びだろう。余りに当然ではあるが、‘現実認識に乏しい経営者’…。「対策の打ち様が無い」「絶対に無理だ」と決め付けた発言が多い。そんな経営者の企業は潰れるしかないだろう。世界は日々動いている。

発展途上国の期待は、金銭的・技術的支援だろう。過去にCO2を大量発生させ、地球温暖化させた先進国にペナルティー・責任を科し、補償金を支援金と言う形で取ろうとする算段だろう。

COP15, 先進国、中進国、発展途上国、後進国、各国各様の国情があるだろうが、「CO2削減目標を如何に低く抑えるか」と言う交渉の様に見える。「国家エゴむき出しの交渉」、「エコの為の会議」とは思えない「エゴむき出しの戦い」の様に見える。結局結論が出せず、先送りされる確率が高い。

人類が大自然に挑戦するには、人類が一つになり、同時，且つ、大規模な対策を講じないと打ち勝てない、これが「究極の人間の智慧」だろう。各国の小規模対策のままで、このままずるずる行けばどうなるか？　政治家の政治能力が人類の運命を決っする時が近づいている。「地球にとっては瞬時の出来事」かも知れないが…。

変化し始めた自然現象を止めるのは難しい。一度動き出した自然の流れを止める事は、人間の技術や人為的パワーでは不可能に近いだろう。水や空気の流れは、徐々に、そして倍々にパワー・アップし、やがて大変化となるのは必至だろう。　

しかし…、「人間は、かくも愚かな生き物」のようだ…。何の対策が打てないでいる。「全てエゴイスティックな人間の為す業」…。

一早く被害を受ける国は…、モルディブ、オーストラリア、アフリカ諸国…、既に世界各地で異常現象が報じられている。まだまだ序の口だろう。いつかはCO2 大量発生国に自然の怒りが襲いかかる事は必至、其の時に対策を講じても「時、既に遅し」になる。エゴを通せば、いつかはエゴに起因する火の粉が我が身に降り注ぐだろう。自然の摂理である。

COP15 「エコの為の会議」が「エゴ増幅の会議」「エゴむき出しの会議」にならければ良いが…。